教員採用のカラクリ 「高人気」職のドタバタ受験事情 (中公新書ラクレ)

一般企業で６年間勤務後、静岡県立高校の教師として19年間勤務した経験を持つ新井立夫氏と大学ジャーナリストの石渡嶺司氏による、教員採用の概要を様々な視点から紹介した新書。まず、本書を手に取ろうとしている教員志望者には「この本の内容を鵜呑みにすると危険だ」と忠告したい。本書で述べられている内容は筆者の思い込みや事実誤認によるものが多すぎるからだ。例えば、常勤講師（いわゆる臨採教員）について「待遇は正規雇用の教員に比べ、「ワーキングプア」といっても過言ではない状況」（P22）、「常勤講師は忙しすぎる割に給料が安い」（P205）と書いているが、コマあたりいくらの非常勤講師ならともかく、常勤講師を「ワーキングプア」と書くなど、少し調べればわかる常勤講師の待遇について調べもせずに、思い込みや伝聞情報のみで本書を書いている事が見て取れる。また、「聖職のタブーに挑む」（表紙）と書きながら、教育委員会が主催している教師塾について「こうした教師塾はなぜか大都市圏に多い。」としか書かない。タブーに踏み込むというのなら、「都市部の自治体は教育環境の厳しさから教員志望者の確保に苦慮しており、教師塾はそういった自治体の教員確保手段の一つである」といったことまで書くべきだろう（首都圏の自治体の多くは地方の自治体を第一志望とする志望者にとって「滑り止め」となっている事は教育関係者の間では周知の事実である）。噴飯ものなのは「受験する自治体をどう決めるか」という問題について、筆者は「ある関係者」の話として「とりあえず狙った自治体にはどちらも出願」し、「受験番号を確認」し、倍率を推測した上で倍率が低い自治体を受けることを勧めている点(P63)。自治体により出題傾向が異なるのに、受験票が届いてから受験する自治体を決めるなど愚かとしか言いようがない（例えば東京都は一般教養試験が存在しない。それを筆者は「東京都や青森県など、自治体によっては教職教養と一般教養をまとめて出題する」(P100）と書いている。信じられない事実誤認である）。また、本書では「公立学校」の教員採用についてしか書かれていない。数が少ない「国立学校（高専、国立大学附属校）」の話をしないのはまだしも、高校だけで全国1,300校を超える「私立学校」の採用の話をまったくしないのでは、『教員採用のカラクリ』という書名に偽りあり、である。「教員採用」自体に関係がない民間人校長の話にページを割くくらいなら、最低限私立学校の採用状況の概要や私学協会実施の「私学教員適性検査」について語るべきだろう。「教職や（公立学校限定の）教員採用の大筋を知る為だけに」と割り切って本書を使用する事も出来なくはないだろうが、それよりも私は実際に現在現場で働いている、若手の教員に話を聞く方が有益だと思う。